超大恐慌の時代：世界同時・大恐慌の恐怖、ヨーロッパ金融危機と国際地下経済の闇(AJERチャンネル出演：動画3本付き)
投稿日：2011,08,19
※ 藤井厳喜、『日本人が知らないアメリカの本音 』（PHP研究所・1470円、8月6日発売）、『超大恐慌の時代 』（日本文芸社・1680円、6月24日発売）、共に好評発売中です。
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昨夕、AJERチャンネルに出演＆収録してきました。
YouTube上に公開されましたので、以下に紹介させて頂きます。
なお、今回の内容は、拙著『超大恐慌の時代 』で述べた内容にそって、最新のNEWSと合わせ解説しています。
限られた時間での要点解説ですので、より詳しく学ばれたい方は、『超大恐慌の時代 』特に、欧州経済の章や、『日本はニッポン！ 金融グローバリズム以後の世界 』をご参照ください。
1/3【藤井厳喜】世界同時・大恐慌の恐怖―日米欧、新興国も全滅 AJER
《世界同時・大恐慌の恐怖―日米欧、新興国も全滅》
藤井厳喜（政治学者） 2011年8月18日収録(1)
YouTube: http://www.youtube.com/watch?v=g6Xp4G7x2Lw
ニコニコ動画：
今や1930年代の再来のような世界同時不況が到来している。
この世界同時不況は下手をすれば、世界同時大恐慌になる危険性がある。
アメリカ経済に関して言えば、景気回復力がスッカリ減退し、財政赤字問題も加わって、にっちもさっちもいかないというのが現状だ。
この事は、番組で使用した『超大恐慌の時代』の「失業率の回復」を表したグラフを見て頂ければ、よく理解して頂けると思う。
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1970年代には、1度不況に陥っても、アメリカ経済は比較的早く回復することが出来た。
しかし、80年代、90年代、そして2000年代と時が経つにつれ、不況からの回復に時間がかかるようになっている。
このことは失業率の回復状況に最もよく表れている。
要は、アメリカ経済の基礎体力が衰えているのだ。人体の老化現象のようなものである。
ヨーロッパの金融危機が深刻化しているのは周知のとおりである。
ヨーロッパにおける治安秩序の崩壊が更に経済状況を悪化させている。
8月6日以来、イギリスで社会騒乱状況が起きてしまったが、今やヨーロッパのどの国でも同様の社会騒乱事件が起きる可能性がある。
日本経済が二番底に向けて落ち込みつつあることは今更、言うまでもない。
「ポスト菅内閣」の新政権が増税に動けば、日本経済は円高と増税に直撃されて、景気は壊滅状態に陥る。
発展途上国でもバブルが崩壊している。
チャイナやブラジルの経済状況を見れば、これは明らかである。
そもそも発展途上国は、国内のマーケットが小さく、先進国経済の景気のエンジンとなるには力が弱すぎる。
それでもチャイナやブラジルなどは、バブル経済で景気を引っ張って来たが、これらの新興国経済も、ほぼ軒並み、日米欧の不況に巻き込まれて、経済が急降下している。
今や出口のない世界同時大恐慌が勃発しつつあるのだ。
■2/3老化するアメリカ経済とチャイナバブル崩壊と自殺大国日本
《老化するアメリカ経済とチャイナバブル崩壊と自殺大国日本》
藤井厳喜（政治学者） 2011年8月18日収録(2)
YouTube:
ニコニコ動画：
アメリカ経済は、現在、明らかに2番底に向かいつつある。
アメリカ経済自身の自然の景気復元力（景気回復力）が、1960年代、70年代に比べて、明らかに低下しているのである。
これは、個人の体力の低下に伴う疲労回復力の減退に例えられるような現象である。
欧州経済に関しては、次の項目に譲る。
疼痛管理医師ramineni
チャイナ経済に関してみると、2008年以来、経済のけん引力であった不動産価格が明らかに急降下している。
政府の公式発表をみても、不動産バブルは崩壊しつつある。
おそらく実態は、もっと厳しいものであろう。
このバブルは必ずや中国共産党体制の崩壊に結びつく。
日本では、1998年以来、年間自殺者は３万人を超えている。
97年までは、自殺者は2万人強であったが、不況が深化した98年以降、３万人強となり、その数は一向に減ろうとしていない。自殺者の7割は男性である。
女性の自殺者数は、98年以降も、さほど増加はしていない。
経済的苦境を理由に自殺する人の多くは男性なのである。
ポスト菅内閣の民主党新政権は、「増税」を強硬しそうである。
最有力候補と言われる、野田財務大臣などは、明確な増税論者である。
もし、新内閣が増税を強行することになれば、既に進行中の円高と増税が相まって、日本経済は壊滅的な状況に陥るであろう。
そうすれば、年間3万人の自殺者は更に増大するのではないだろうか。
3/3 ヨーロッパ金融危機と国際地下経済の闇-アングラマネーを追え!
《ヨーロッパ金融危機と国際地下経済の闇-アングラマネーを追え!》
藤井厳喜（政治学者） 2011年8月18日収録(3)
YouTube:
ニコニコ動画：
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ヨーロッパのＰＩＩＧＳ危機は、英独仏危機である。
イタリア・スペイン・アイルランド・ポルトガル・ギリシャ、これらの国にお金を貸しているのは、主に、独仏英の３カ国である。
借りている国の危機は、即ち、貸している国の危機でもある。
ＰＩＩＧＳ危機と言うが、その内実は、独仏英危機なのである。
銀行資産の対ＧＤＰ比をみると、日本は200％以下で極めて健全である。
ヨーロッパ諸国は、軒並みフランス・イギリス・スイス・アイルランド・アイスランドなどが400％を上回っている。
銀行の資産とは、即ち、銀行の借り入れの事であるから、銀行資産の対ＧＤＰ比が大きいとは、つまり、ＧＤＰに比べて、その国の金融機関の借り入れが大きいという事である。
ヨーロッパ諸国はこの比率がきわめて高く、ポルトガル・スペイン・イタリア・ギリシャよりも、実はフランス、ベルギー、イギリス等の方が、高いのである。
ここに、レバレッジを効かせて「金融立国」を実現しようとした国の危うさが表れている。
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【藤井厳喜アカデミー関係動画・復習用の動画再生リストが出来ました】
■ 再生リスト【第１弾・藤井厳喜アカデミー国民の為の政治学講座・全篇】
2010年2月1日開校のガイダンスから全12回講義、補講までの全講座をまとめました。
■ 再生リスト２ 【近現代世界の国際秩序の変遷：新しい世界史】
こちらは、2010年1月20日の藤井厳喜・講演会で「近現代世界の国際秩序の変遷」について語ったものを、改めてリストにまとめてみました。
この日、私が伝えたかった事は、歴史的な時系列を振り返り、日本が大局的に言って、国際関係のどのようなポジションにいるかという事です。
米ソ冷戦後の世界にの権力構造がどのようなものになるか、という点を大胆な仮説も含めて、語らせてもらいました。
ここで取り上げる動画は限られた時間の講演の中の一部の内容ですが、大学で私の『国際関係論』や『新しい世界史』の授業を受講される方のご参考にもなればと思い、取り上げます。
■ 再生リスト３ 【第２弾・藤井厳喜アカデミー 経済篇(随時更新)】
■ 再生リスト４ 【藤井厳喜AJER出演：経済解説番組】
↑ 随時、更新してゆきます。
※ 藤井厳喜へのメッセージ、講演や仕事等の依頼も、以下アドレスまでお願いいたします。
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《お知らせ：藤井厳喜・新刊 6月24日、いよいよ発売 》
『超大恐慌の時代 』 藤井厳喜・著 （日本文芸社）
大変、好評につき、発売、忽ち、増刷が決定いたしました!!
ご支援、誠に有難うございます。既に一部、品切れとなっているお店もあるようですが、随時、搬入されるとのことですので、是非、ご注文ください。宜しくお願いいたします。
世界経済を冷静に観察すると、日米欧中、みな揃って、景気が下降していることが分かります。特に日本においては、日本銀行と民主党政権がデタラメな経済政策を実行しているので、このままでは二番底に陥ることは確実です。
3・11の東日本大震災と、福島原発事故は、事態を更に悪化させてしまいました。
リアルに世界経済の現状を分析した本ですが、勿論、日本が最後のババを引かない為にどうしたらよいのかの対応策についても論じています。分かりやすく、図表もたくさん入れてありますので、経済が苦手という方も是非、手にとって、読んでみて下さい。
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